$GYUDON ¥498 ▲ +24.5% $COKE ¥170 ▲ +41.6% $DISNEY ¥10,900 ▲ +112% $RAMEN ¥820 ▲ +56% $BIGMAC ¥480 ▲ +33% $BATH ¥520 ▲ +73% $STAMP ¥110 ▲ +83% $GYUDON ¥498 ▲ +24.5% $COKE ¥170 ▲ +41.6% $DISNEY ¥10,900 ▲ +112% $RAMEN ¥820 ▲ +56% $BIGMAC ¥480 ▲ +33% $BATH ¥520 ▲ +73% $STAMP ¥110 ▲ +83%
Markets レジャー 東京ディズニーランド 大人1日券
D
$DISNEY レジャー · オリエンタルランド

東京ディズニーランド 大人1日券の価格推移 $DISNEY

★★ 推定含む
基準日 2026
¥10,900
▲ +147.7% 1990 から ▲ +1500 vs 2023
価格推移 $DISNEY 1990 → 2026
6 events
値上げ/値下げ マクロ・政策 商品・販促 発売 その他
最高値
¥10,900
2026
最安値
¥4,400
1990
1990 から
+147.7%
基準 ¥4,400
改定回数
6
データ点 7
One-Coin Index ¥500 basis
21.80
10900 ÷ 500 = 21.800
0 0.5 1.0 1.5
● ワンコイン圏外
銘柄メモ

銘柄について

TDL 1デーパスポート(大人)の価格推移。開園時の3,900円から、変動価格制導入を経て10,900円まで上昇。

時系列

価格改定の年表

17 records

  1. 2024-07-03 マクロ
    春闘賃上げ率5.10%(33年ぶり5%超)+ 最賃過去最大引上げ — 連合の最終集計(2024年7月3日発表)によると、2024年春闘の平均賃上げ率は5.10%(前年差+1.52pt)、月平均15,281円。1991年以来33年ぶりに5%を超えた。並行して2024年度の最低賃金は全国加重平均51円引上げで1,055円となり、目安制度開始(昭和53年度)以来最大の引上げ幅。
    #人件費高騰#インフレ
    影響: 賃金原資の拡大により企業が値上げを実施しやすくなる構造を後押し。一方で人件費上昇が更なる値上げの源泉に。
  2. 2023-10-01 ¥9,400 → ¥10,900 改定 Δ +1500
    ピーク日 10,900円へ — 10月1日からピーク価格1万900円。1デーパスポートが初めて1万円超に。
    理由: コロナ収束後のインバウンド需要回復、原材料・人件費・エネルギー費の上昇を吸収。
    #インフレ#人件費高騰#エネルギー高
    「現在(9月30日まで)9400円~7900円だが、10月1日以降は1万900円~7900円になる」 — Impress Watch ↗
    #値上げ#1万円台#変動価格
  3. 2023 ¥9,400 マクロ
    2023年CPI 3.1%上昇、41年ぶりの伸び — 総務省統計局によると、2023年の生鮮食品を除く総合指数(コアCPI)は前年比3.1%上昇し、第2次石油危機の1982年(同2.7%)以来41年ぶりの上昇率となった。生鮮食品・エネルギーを除く(コアコア)は4.0%上昇で42年ぶり。原材料高・円安・人件費が要因。
    #インフレ#値上げ
    影響: 値上げを許容する社会的合意が形成され、賃上げ要求と相互強化。家計の実質賃金は長期間マイナス圏で推移。
  4. 2021-10-01 改定
    変動価格を4段階に拡張 — 1デーパスポートが7,900/8,400/8,900/9,400円の4段階に。価格帯の上限を引き上げ。
    理由: 需要に応じた価格分散で混雑をならし、繁忙期は単価を確保する設計に拡張。
    #コロナ
    「10月1日販売分からは、価格帯を拡大するとともに4段階へ変更。同じ1デーパスポートの大人料金の場合では、日によって7900円、8400円、8900円、9400円へと変更になる」 — Impress Watch ↗
    #変動価格
  5. 2021-03-20 改定
    変動価格制を導入 — 1デーパスポートを2段階(7,500/8,700円)に分け、曜日・季節で価格変動するダイナミックプライシングを国内テーマパークで先行導入。
    理由: コロナ後の入園者数制限下で客単価を引き上げる必要性、混雑緩和、収益構造の安定化。
    #コロナ
    #変動価格#ダイナミックプライシング
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  1. 2020-04-07 マクロ
    新型コロナウイルス感染症 緊急事態宣言(初) — 2020年4月7日、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づき、政府は東京・神奈川・埼玉・千葉・大阪・兵庫・福岡の7都府県に緊急事態宣言を発令(5月6日まで)。4月16日に対象を全国に拡大。外出自粛・休業要請が広範に行われた。
    #コロナ#緊急事態宣言
    影響: 外食・サービス・観光は急減速し価格据え置き〜下落圧力。一方でマスク・消毒・テイクアウト容器などの逼迫品は価格高騰。家庭内消費財(小麦粉、パスタ、冷凍食品等)の需要が急増。
  2. 2020-02-29 社会
    コロナで臨時休園 — 感染症を理由とした史上初の長期休園。3月10日に延長決定、最終的に7月1日まで約4ヶ月の閉鎖となった。
    理由: 新型コロナウイルス感染拡大防止のため。1983年開園以来ここまで長期の休園は初。
    #コロナ#緊急事態宣言
    「2020年2月29日から東京ディズニーランド・東京ディズニーシー両パークを臨時休園。感染症の流行を理由としたものとしては史上初。1983年の開園以来、ここまで長期間休園したのは初めて。」 — 舞浜新聞 ↗
    #休園#コロナ
  3. 2019-10-01 マクロ
    消費税10%・軽減税率8%導入 — 2019年10月1日、消費税率が8%から10%に引き上げられた。同時に、酒類・外食を除く飲食料品と週2回以上発行の定期購読新聞に税率8%の軽減税率制度が初めて導入された。
    #消費税10%#軽減税率
    影響: 持ち帰り(軽減8%)と店内飲食(標準10%)の二段表示が外食・小売現場に定着。価格表示の総額表示義務化(2021年4月)にもつながった。
  4. 2014-04-01 マクロ
    消費税 5% → 8% へ引き上げ — 17年ぶりの消費税率引き上げ。1997年4月以来の改定で、3→5→8%という段階のうち2段階目。外食・小売・サービス業の多くが2014年3月末〜4月にかけて改定に踏み切った。
    #消費税8%#値上げ
    影響: 外食・飲料・テーマパーク等を中心に、税率改定に合わせた値上げが広範に発生。
  5. 2013-04-04 マクロ
    量的・質的金融緩和(異次元緩和)導入 — 2013年4月4日、黒田東彦総裁の下で日本銀行が量的・質的金融緩和を導入。金融市場調節の操作目標を無担保コールレートからマネタリーベースに変更し、マネタリーベースを年60-70兆円、長期国債を年50兆円ペースで増加させる方針を決定。黒田バズーカと呼ばれた。
    #円安#インフレ
    影響: 円安・株高が一気に進行し、輸入価格上昇を通じて広範囲な値上げを誘発。デフレ脱却の名の下に値上げを是とする世論形成が進んだ。
  6. 2013-01-22 マクロ
    アベノミクス開始(政府・日銀共同声明、物価2%目標) — 2013年1月22日、政府と日本銀行が共同声明を公表し、消費者物価指数で前年比2%の物価安定目標を導入。第2次安倍政権が掲げる三本の矢(大胆な金融政策・機動的な財政政策・成長戦略)のうち、金融政策面の起点となった。
    #デフレ#インフレ
    影響: 物価2%目標により値上げを許容する政策スタンスへ転換。円安・株高が進行し、輸入品の値上げが順次発生。
  7. 2011-03-11 マクロ
    東日本大震災(サプライチェーン途絶) — 2011年3月11日のマグニチュード9.0の地震・津波・原発事故により、東北地方の工場停止が全国・海外のサプライチェーンに波及。3月の鉱工業生産は前月比-15.5%と統計開始以来最大の落ち込み。
    #東日本大震災#エネルギー高
    影響: 自動車・電子部品の供給制約が世界の生産活動に影響。電力不足と計画停電で営業時間短縮・値上げが多数発生。原発停止に伴う火力発電燃料費増で電気料金が長期上昇基調へ。
  8. 1997-11 マクロ
    山一證券自主廃業・拓銀破綻(97年金融危機) — 1997年11月3日に三洋証券が会社更生法適用申請、11月17日に北海道拓殖銀行が経営破綻、11月24日に四大証券の山一證券が自主廃業を発表。山一の負債は3兆円超、簿外債務(飛ばし)が背景にあった。
    #金融危機#デフレ
    影響: 金融機関の連鎖破綻で信用収縮が発生し、消費・投資が萎縮。デフレ進行の重要なきっかけとなった。
  9. 1997-04-01 マクロ
    消費税率5%へ引上げ — 橋本龍太郎内閣下、1997年4月1日に消費税率が3%から5%(うち地方消費税1%)に引き上げられた。地方消費税はこのタイミングで新設。
    #消費税5%#値上げ
    影響: 値上げの直接要因として広範囲な小売・サービス価格に転嫁。同年秋以降の金融危機と相まって、日本がデフレ局面に入る転換点とも評価される。
  10. 1991 マクロ
    バブル崩壊(株価・地価下落) — 日経平均は1989年12月29日の38,915円をピークに1990年に入って下落開始。1990年4月には28,002円まで4ヶ月で28%下落。1991年から地価も下落に転じ、経済企画庁は1992年に景気下降入りを公表。土地資産は1990年末の約2,456兆円から2006年末には約1,228兆円へ半減した。
    #バブル崩壊#デフレ
    影響: 資産デフレとその後の長期デフレ・所得停滞の起点。消費・サービス価格の据え置きが続く時代に。
  11. 1989-04 マクロ
    消費税3%対応で4,400円 — 1985年に4,200円、消費税3%導入を機に4,400円へ。
    #消費税3%
    #値上げ
  12. 1983-04-15 発売
    東京ディズニーランド開園 — 1デーパスポート(大人) 3,900円でスタート。京成電鉄・三井不動産などが出資するオリエンタルランドが運営。
    理由: ウォルト・ディズニー社からテーマライセンスを受けた日本初の本格ディズニーパーク開園。初年度入園者数1,036万人。
    「東京ディズニーリゾート」 — 株式会社オリエンタルランド ↗
    #開園#発売
Sources

出典・データソース

最終確認 2026-05-13
よくある質問

東京ディズニーランド 大人1日券のよくある質問(FAQ)

東京ディズニーランド 大人1日券の最新価格はいくらですか?
2026時点で ¥10,900 です(カテゴリ: レジャー、出典: ねだんチャート $DISNEY)。
東京ディズニーランド 大人1日券は1990年からいくら変化しましたか?
1990年 ¥4,400 から 2026年 ¥10,900 へ、+147.7%(2.5倍)の変化です。
東京ディズニーランド 大人1日券の最高値・最安値は?
1990年〜2026年の期間で、最高値は2026 ¥10,900、最安値は1990 ¥4,400 でした。
東京ディズニーランド 大人1日券を最低時給で買うには何分働く必要がありますか?
2025年の全国加重平均最低時給 1121円で計算すると、約9.7時間(583分)の労働に相当します(最新価格 ¥10,900 ÷ 1121円)。
東京ディズニーランド 大人1日券のデータ出典は?
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