最高値
¥500
2026-02-25
B
$BIGMAC 外食 · 日本マクドナルド
ビッグマックの価格推移 $BIGMAC
★★ 推定含む
基準日 2026-02-25
¥500
▲ +38.9%
1990 から ▲ +20 vs 2024-01-24
価格推移 $BIGMAC 1990 → 2026-02-25
7 events
値上げ／値下げ マクロ・政策 商品・販促 発売 その他
最安値
¥280
2008
1990 から
+38.9%
基準 ¥360
改定回数
7
データ点 8
One-Coin Index ¥500 basis
1.00
500 ÷ 500 = 1.000
0 0.5 1.0 1.5
○ ワンコイン圏内
銘柄メモ
銘柄について
日本マクドナルドのビッグマック単品価格。グローバルな物価指標「ビッグマック指数」の日本値。2026年2月25日改定で480→500円、ついに500円の大台に。
時系列
価格改定の年表
22 records
- 2026-02-25 ¥480 → ¥500 改定 Δ +20ビッグマック500円台へ突入 — 480円→500円。標準店舗で約6割の商品を10〜50円改定。理由: 原材料やエネルギーなどのコスト上昇を反映。約6割の品目で店頭価格を改定。#原材料高#エネルギー高#人件費高騰#円安#インフレ
「「ビッグマック」は単品の税込み価格が４８０円から５００円になる。原料やエネルギーなどのコストの上昇を反映したという。」 — 時事通信社 ↗
#値上げ#500円台#業界横並び - 2024-12 マクロ2024年食品値上げ累計1万2520品目 — 帝国データバンクの食品主要195社調査によると、2024年の飲食料品値上げは累計12,520品目。2023年の32,396品目に比べ約6割減少したが、依然として高水準。値上げ要因は原材料高92.7%、物流費68.6%、円安28.4%、人件費26.7%（複数回答）。平均値上げ率は17%。#原材料高#円安#値上げ影響: 個別銘柄（ガリガリ君、ビッグマック、コカ・コーラ等）の改定理由として直接参照可能な俯瞰指標。
- 2024-07-03 マクロ春闘賃上げ率5.10%（33年ぶり5%超）+ 最賃過去最大引上げ — 連合の最終集計（2024年7月3日発表）によると、2024年春闘の平均賃上げ率は5.10%（前年差+1.52pt）、月平均15,281円。1991年以来33年ぶりに5%を超えた。並行して2024年度の最低賃金は全国加重平均51円引上げで1,055円となり、目安制度開始（昭和53年度）以来最大の引上げ幅。#人件費高騰#インフレ影響: 賃金原資の拡大により企業が値上げを実施しやすくなる構造を後押し。一方で人件費上昇が更なる値上げの源泉に。
- 2024-01-24 ¥450 → ¥480 改定 Δ +30ビッグマック 480円へ値上げ — 450円→480円。約3割の品目で10〜30円改定。理由: 原材料費・人件費・物流費・エネルギー費上昇を吸収しきれず。約3割の品目で値上げ。#原材料高#人件費高騰#物流費高騰#エネルギー高#円安
「日本マクドナルドは12日、24日からメニュー全体の約3割に相当する商品の店頭価格を10〜30円値上げすると発表した。人気バーガーの「ビッグマック」は450円から480円になる。」 — 日本経済新聞 ↗
#値上げ#30円超 - 2023 ¥450 改定都心店で上乗せ価格 — 立地別価格制を拡大。一部都心店では『+30円』『+50円』価格を導入。#人件費高騰#立地別価格
▼ もっと見る （残り 17 件） ▲ 折りたたむ
- 2023 ¥450 マクロ2023年CPI 3.1%上昇、41年ぶりの伸び — 総務省統計局によると、2023年の生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）は前年比3.1%上昇し、第2次石油危機の1982年（同2.7%）以来41年ぶりの上昇率となった。生鮮食品・エネルギーを除く（コアコア）は4.0%上昇で42年ぶり。原材料高・円安・人件費が要因。#インフレ#値上げ影響: 値上げを許容する社会的合意が形成され、賃上げ要求と相互強化。家計の実質賃金は長期間マイナス圏で推移。
- 2022-10-20 マクロ1ドル150円台、32年ぶり円安、為替介入実施 — 2022年10月20日、円相場が1ドル150円台に到達。1990年8月以来32年ぶりの安値。10月21日には151円90銭台まで下落。財務省は10月21日と24日に円買い・ドル売り介入を実施。21日の介入額5兆6,202億円は1日あたりの円買い介入として過去最大。#円安#原材料高影響: 輸入物価が急騰し、食品・エネルギーを中心に2022-2023年の値上げラッシュの直接要因に。化粧品・家電・輸入食品の値上げが多発。
- 2019-10-01 マクロ消費税10%・軽減税率8%導入 — 2019年10月1日、消費税率が8%から10%に引き上げられた。同時に、酒類・外食を除く飲食料品と週2回以上発行の定期購読新聞に税率8%の軽減税率制度が初めて導入された。#消費税10%#軽減税率影響: 持ち帰り（軽減8%）と店内飲食（標準10%）の二段表示が外食・小売現場に定着。価格表示の総額表示義務化（2021年4月）にもつながった。
- 2014-04-01 マクロ消費税 5% → 8% へ引き上げ — 17年ぶりの消費税率引き上げ。1997年4月以来の改定で、3→5→8%という段階のうち2段階目。外食・小売・サービス業の多くが2014年3月末〜4月にかけて改定に踏み切った。#消費税8%#値上げ影響: 外食・飲料・テーマパーク等を中心に、税率改定に合わせた値上げが広範に発生。
- 2014-04 マクロ消費税8%で値上げ — 増税対応で価格改定。#消費税8%#値上げ
- 2013-04-04 マクロ量的・質的金融緩和（異次元緩和）導入 — 2013年4月4日、黒田東彦総裁の下で日本銀行が量的・質的金融緩和を導入。金融市場調節の操作目標を無担保コールレートからマネタリーベースに変更し、マネタリーベースを年60-70兆円、長期国債を年50兆円ペースで増加させる方針を決定。黒田バズーカと呼ばれた。#円安#インフレ影響: 円安・株高が一気に進行し、輸入価格上昇を通じて広範囲な値上げを誘発。デフレ脱却の名の下に値上げを是とする世論形成が進んだ。
- 2013-01-22 マクロアベノミクス開始（政府・日銀共同声明、物価2%目標） — 2013年1月22日、政府と日本銀行が共同声明を公表し、消費者物価指数で前年比2%の物価安定目標を導入。第2次安倍政権が掲げる三本の矢（大胆な金融政策・機動的な財政政策・成長戦略）のうち、金融政策面の起点となった。#デフレ#インフレ影響: 物価2%目標により値上げを許容する政策スタンスへ転換。円安・株高が進行し、輸入品の値上げが順次発生。
- 2008-09-15 マクロリーマンショック（世界金融危機） — 2008年9月15日に米投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻。日経平均は9月12日の12,214円から10月28日には7,000円割れまで急落。円が急騰し12月までの3ヶ月で実効為替レートは24%上昇。失業率は4%→5.4%へ。#リーマンショック#円高影響: 円高により輸入品コストが低下する一方、外需減少で広範囲な賃下げ・価格据え置きが進行。日本は主要先進国中最大のGDP減少を経験。
- 2008-07-11 マクロNY原油WTIが史上最高値147.27ドル/バレル — 2008年7月11日、ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のWTI原油価格が1バレル147.27ドルに達し、史上最高値を記録した。中東情勢、新興国の需要拡大、サブプライムローン問題後の投機資金流入が背景。同年12月には30ドル台前半まで急落。#原材料高#エネルギー高影響: ガソリン・灯油・石油由来製品（プラスチック、樹脂、化学品）の値上げ要因。輸入小麦・食用油の高騰と合わせて2008年の食料品値上げラッシュを生んだ。
- 2002 販促平日半額キャンペーン終了 — 客数増は実現したが収益悪化と客離れを招き終了。理由: 値下げで客数は増えたが客単価が伸びず利益を圧迫。終了時に65円→80円となり値上げ感で客足が遠のいた。#デフレ#キャンペーン終了
- 2000-02 販促平日半額キャンペーン開始 — ハンバーガー単品が130円→65円。マクドナルド全店で実施、デフレ象徴に。理由: バブル崩壊後の長期デフレと家計の節約志向に対応し、客数増を狙った大型値下げ。#デフレ
「マクドナルドは2000年に平日限定で130円の半額の65円という価格に値下げ。これは平成不況下での大幅な値下げで、デフレ経済の象徴となった」 — 婦人公論 ↗
#値下げ#デフレ#キャンペーン - 1997-11 マクロ山一證券自主廃業・拓銀破綻（97年金融危機） — 1997年11月3日に三洋証券が会社更生法適用申請、11月17日に北海道拓殖銀行が経営破綻、11月24日に四大証券の山一證券が自主廃業を発表。山一の負債は3兆円超、簿外債務（飛ばし）が背景にあった。#金融危機#デフレ影響: 金融機関の連鎖破綻で信用収縮が発生し、消費・投資が萎縮。デフレ進行の重要なきっかけとなった。
- 1997-04-01 マクロ消費税率5%へ引上げ — 橋本龍太郎内閣下、1997年4月1日に消費税率が3%から5%（うち地方消費税1%）に引き上げられた。地方消費税はこのタイミングで新設。#消費税5%#値上げ影響: 値上げの直接要因として広範囲な小売・サービス価格に転嫁。同年秋以降の金融危機と相まって、日本がデフレ局面に入る転換点とも評価される。
- 1995-04-19 マクロ1ドル79.75円、変動相場制以降の円最高値 — 1995年4月19日、東京外国為替市場で1ドル＝79.75円を記録。1973年の変動相場制移行以降の円最高値となった。背景には日米貿易摩擦と米国の弱いドル政策があり、日銀は史上最大規模の為替介入を実施。同年9月には100円台まで戻した。#為替#円高影響: 輸入品の円建てコストが急減し、輸入消費・海外旅行が活発化。輸出企業は深刻な円高不況に直面。
- 1991 マクロバブル崩壊（株価・地価下落） — 日経平均は1989年12月29日の38,915円をピークに1990年に入って下落開始。1990年4月には28,002円まで4ヶ月で28%下落。1991年から地価も下落に転じ、経済企画庁は1992年に景気下降入りを公表。土地資産は1990年末の約2,456兆円から2006年末には約1,228兆円へ半減した。#バブル崩壊#デフレ影響: 資産デフレとその後の長期デフレ・所得停滞の起点。消費・サービス価格の据え置きが続く時代に。
- 1990 ¥360 改定ビッグマック360円時代 — バブル末期。当時の家計水準では『ちょっと贅沢』だった。#バブル崩壊#価格水準
- 1989-04-01 マクロ消費税3%導入 — 1988年12月可決の消費税法に基づき、1989年4月1日に税率3%の消費税が日本で初めて導入された。竹下登内閣の下、高齢化社会への財源確保を目的に創設。導入当時は強い反対運動も発生した。#消費税3%#値上げ影響: ほぼ全品目に3%の税負担が上乗せされ、外食・小売・サービス価格の改定要因に。1980年代終盤の小売価格表示に大きな転換をもたらした。
Sources
最終確認 2026-05-13 出典・データソース
- S 日本マクドナルド 公式サイト日本マクドナルドホールディングス · 閲覧 2026-05-12
- B ビッグマック — WikipediaWikipedia · 閲覧 2026-05-12
- A マクドナルド、ビッグマック値上げ 1月24日から480円 — 日本経済新聞日本経済新聞 · 閲覧 2026-05-13
- S 価格改定のお知らせ（2024年1月24日より） — マクドナルド公式日本マクドナルド株式会社 · 閲覧 2026-05-13
- S 2026年2月25日からの価格改定について — 日本マクドナルド公式日本マクドナルド株式会社 · 閲覧 2026-05-13
- A ビッグマックが５００円に 日本マクドナルド、６割の商品値上げ時事通信社 · 閲覧 2026-05-13
ビッグマックのよくある質問（FAQ）
ビッグマックの最新価格はいくらですか？
2026-02-25時点で ¥500 です（カテゴリ: 外食、出典: ねだんチャート $BIGMAC）。
ビッグマックは1990年からいくら変化しましたか？
1990年 ¥360 から 2026年 ¥500 へ、+38.9%（1.4倍）の変化です。
ビッグマックの最高値・最安値は？
1990年〜2026年の期間で、最高値は2026-02-25 ¥500、最安値は2008 ¥280 でした。
ビッグマックを最低時給で買うには何分働く必要がありますか？
2025年の全国加重平均最低時給 1121円で計算すると、約0.4時間（27分）の労働に相当します（最新価格 ¥500 ÷ 1121円）。
ビッグマックのデータ出典は？
総務省統計局・各社IR・業界統計など、銘柄ページ下部の「出典・データソース」セクションに一次資料を明記しています。データ利用ポリシー: https://nedan-chart.com/about/data-policy/
Corrections
1修正履歴
- 2026-05-13 · user-correction-formユーザー指摘『ビッグマックはもう500円のはず』を受けた再検証で、2026年2月25日付のマクドナルド公式リリースと時事通信報道により、480円→500円改定（2026年2月25日施行）を確認。レコード追加と最新価格更新を実施。
この銘柄を扱ったコラム
関連銘柄
次に読まれている銘柄
広告