マクドナルドハンバーガーの価格推移 $HAMBURGER

Name: $HAMBURGER｜マクドナルド ハンバーガーの年代別価格データ
Creator: ねだんチャート
License: https://nedan-chart.com/about/data-policy/

★★ 推定含む

基準日 2025-03-12

¥190

▲ +137.5% 1971 から ▲ +20 vs 2024-01-16

価格推移 $HAMBURGER 1971 → 2025-03-12

9 events

値上げ／値下げマクロ・政策商品・販促発売その他

最高値

¥210

1985

最安値

¥59

2002-08

1971 から

+137.5%

基準 ¥80

改定回数

データ点 11

One-Coin Index ¥500 basis

0.38

190 ÷ 500 = 0.380

0 0.5 1.0 1.5

○ ワンコイン圏内

銘柄メモ

銘柄について

マクドナルドハンバーガーの値段推移、54年で¥80→¥190（2.4倍、CAGR +1.62%）。1971年銀座1号店、1985年¥210ピーク、2002年¥59最安、2007年¥100定着、2025年¥190。マック値上げの歴史とハンバーガー価格のW字型曲線を年代別チャートで。

時系列

価格改定の年表

28 records

2025-03-12 ¥170 → ¥190 改定 Δ +20

190円へ値上げ — 1971年比2.4倍 — ハンバーガーやチーズバーガーなど10〜30円値上げ。ハンバーガーは170→190円。

理由: 原材料・人件費・物流費の上昇継続。85年最高値210円に肉薄。

#原材料高#人件費高騰#円安#インフレ

「マクドナルドはハンバーガーやチーズバーガーなど10〜30円値上げを3月12日から実施。ハンバーガーは170円から190円に」 — 流通ニュース ↗

#値上げ#190円台
2024-12 マクロ

2024年食品値上げ累計1万2520品目 — 帝国データバンクの食品主要195社調査によると、2024年の飲食料品値上げは累計12,520品目。2023年の32,396品目に比べ約6割減少したが、依然として高水準。値上げ要因は原材料高92.7%、物流費68.6%、円安28.4%、人件費26.7%（複数回答）。平均値上げ率は17%。

#原材料高#円安#値上げ

影響: 個別銘柄（ガリガリ君、ビッグマック、コカ・コーラ等）の改定理由として直接参照可能な俯瞰指標。
2024-07-03 マクロ

春闘賃上げ率5.10%（33年ぶり5%超）+ 最賃過去最大引上げ — 連合の最終集計（2024年7月3日発表）によると、2024年春闘の平均賃上げ率は5.10%（前年差+1.52pt）、月平均15,281円。1991年以来33年ぶりに5%を超えた。並行して2024年度の最低賃金は全国加重平均51円引上げで1,055円となり、目安制度開始（昭和53年度）以来最大の引上げ幅。

#人件費高騰#インフレ

影響: 賃金原資の拡大により企業が値上げを実施しやすくなる構造を後押し。一方で人件費上昇が更なる値上げの源泉に。
2024-01-16 ¥150 → ¥170 改定 Δ +20

170円へ値上げ — ハンバーガー170円、ビッグマック450円。倍バーガー200円。

理由: 原材料費・人件費・物流費・エネルギー費の上昇継続。

#原材料高#人件費高騰#物流費高騰#エネルギー高#円安

「マクドナルド1月16日値上げ、ハンバーガー170円、ビッグマック450円、倍バーガーパティ2枚から4枚は200円に」 — 食品産業新聞社ニュースWEB ↗

#値上げ
2023 マクロ

2023年CPI 3.1%上昇、41年ぶりの伸び — 総務省統計局によると、2023年の生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）は前年比3.1%上昇し、第2次石油危機の1982年（同2.7%）以来41年ぶりの上昇率となった。生鮮食品・エネルギーを除く（コアコア）は4.0%上昇で42年ぶり。原材料高・円安・人件費が要因。

#インフレ#値上げ

影響: 値上げを許容する社会的合意が形成され、賃上げ要求と相互強化。家計の実質賃金は長期間マイナス圏で推移。

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2022-10-20 マクロ

1ドル150円台、32年ぶり円安、為替介入実施 — 2022年10月20日、円相場が1ドル150円台に到達。1990年8月以来32年ぶりの安値。10月21日には151円90銭台まで下落。財務省は10月21日と24日に円買い・ドル売り介入を実施。21日の介入額5兆6,202億円は1日あたりの円買い介入として過去最大。

#円安#原材料高

影響: 輸入物価が急騰し、食品・エネルギーを中心に2022-2023年の値上げラッシュの直接要因に。化粧品・家電・輸入食品の値上げが多発。
2022-03 ¥110 → ¥130 改定 Δ +20

原材料高で値上げラッシュ開始 — ウクライナ侵攻・円安・原材料高でついに値上げ。同年3月130円、9月150円と短期間に2度。

理由: 小麦・牛肉等の原材料、エネルギー、物流費の急騰と円安進行。長年の100円路線終焉。

#原材料高#ウクライナ侵攻#円安#エネルギー高#インフレ

「1971年の開店時、ハンバーガーは80円、チーズバーガーは100円でスタート。オイルショックを経て1985年にはこの約半世紀で最高の210円に達した」 — 日本経済新聞 ↗

#値上げ#100円終焉
2019-10-01 マクロ

消費税10%・軽減税率8%導入 — 2019年10月1日、消費税率が8%から10%に引き上げられた。同時に、酒類・外食を除く飲食料品と週2回以上発行の定期購読新聞に税率8%の軽減税率制度が初めて導入された。

#消費税10%#軽減税率

影響: 持ち帰り（軽減8%）と店内飲食（標準10%）の二段表示が外食・小売現場に定着。価格表示の総額表示義務化（2021年4月）にもつながった。
2014-04-01 マクロ

消費税 5% → 8% へ引き上げ — 17年ぶりの消費税率引き上げ。1997年4月以来の改定で、3→5→8%という段階のうち2段階目。外食・小売・サービス業の多くが2014年3月末〜4月にかけて改定に踏み切った。

#消費税8%#値上げ

影響: 外食・飲料・テーマパーク等を中心に、税率改定に合わせた値上げが広範に発生。
2013-04-04 マクロ

量的・質的金融緩和（異次元緩和）導入 — 2013年4月4日、黒田東彦総裁の下で日本銀行が量的・質的金融緩和を導入。金融市場調節の操作目標を無担保コールレートからマネタリーベースに変更し、マネタリーベースを年60-70兆円、長期国債を年50兆円ペースで増加させる方針を決定。黒田バズーカと呼ばれた。

#円安#インフレ

影響: 円安・株高が一気に進行し、輸入価格上昇を通じて広範囲な値上げを誘発。デフレ脱却の名の下に値上げを是とする世論形成が進んだ。
2013-01-22 マクロ

アベノミクス開始（政府・日銀共同声明、物価2%目標） — 2013年1月22日、政府と日本銀行が共同声明を公表し、消費者物価指数で前年比2%の物価安定目標を導入。第2次安倍政権が掲げる三本の矢（大胆な金融政策・機動的な財政政策・成長戦略）のうち、金融政策面の起点となった。

#デフレ#インフレ

影響: 物価2%目標により値上げを許容する政策スタンスへ転換。円安・株高が進行し、輸入品の値上げが順次発生。
2008-09-15 マクロ

リーマンショック（世界金融危機） — 2008年9月15日に米投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻。日経平均は9月12日の12,214円から10月28日には7,000円割れまで急落。円が急騰し12月までの3ヶ月で実効為替レートは24%上昇。失業率は4%→5.4%へ。

#リーマンショック#円高

影響: 円高により輸入品コストが低下する一方、外需減少で広範囲な賃下げ・価格据え置きが進行。日本は主要先進国中最大のGDP減少を経験。
2008-07-11 マクロ

NY原油WTIが史上最高値147.27ドル/バレル — 2008年7月11日、ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のWTI原油価格が1バレル147.27ドルに達し、史上最高値を記録した。中東情勢、新興国の需要拡大、サブプライムローン問題後の投機資金流入が背景。同年12月には30ドル台前半まで急落。

#原材料高#エネルギー高

影響: ガソリン・灯油・石油由来製品（プラスチック、樹脂、化学品）の値上げ要因。輸入小麦・食用油の高騰と合わせて2008年の食料品値上げラッシュを生んだ。
2007 ¥100 改定

100円定着 — デフレ象徴価格 — 59円路線から脱却し、ハンバーガー100円が長期定着。2019年頃まで100円台を維持。

#デフレ

#100円#定着期
2002-08 ¥65 → ¥59 販促 Δ -6

史上最安値 59円 — キャンペーン価格59円。マクドナルドハンバーガー史上最安。

理由: デフレスパイラル下で客数維持のためさらなる値下げ。一方で原価割れ批判も強まる。

#デフレ

「一時は税抜59円という叩き売り状態。2022年3月（130円）、9月（150円）、2023年1月（170円）、2025年3月（190円）と複数回の値上げ」 — 値上げ.jp ↗

#最安値#59円#デフレ
2000-02 ¥130 → ¥65 販促 Δ -65

平日半額キャンペーン開始 — 平日限定でハンバーガー単品130→65円。デフレ象徴に。

理由: デフレ加速期に客数増を狙った大型値下げ。マクドナルドが平成不況の象徴的存在に。

#デフレ

「マクドナルドは2000年に平日限定で130円の半額の65円という価格に値下げ。これは平成不況下での大幅な値下げで、デフレ経済の象徴となった」 — 婦人公論 ↗

#値下げ#キャンペーン#デフレ
1997-11 マクロ

山一證券自主廃業・拓銀破綻（97年金融危機） — 1997年11月3日に三洋証券が会社更生法適用申請、11月17日に北海道拓殖銀行が経営破綻、11月24日に四大証券の山一證券が自主廃業を発表。山一の負債は3兆円超、簿外債務（飛ばし）が背景にあった。

#金融危機#デフレ

影響: 金融機関の連鎖破綻で信用収縮が発生し、消費・投資が萎縮。デフレ進行の重要なきっかけとなった。
1997-04-01 マクロ

消費税率5%へ引上げ — 橋本龍太郎内閣下、1997年4月1日に消費税率が3%から5%（うち地方消費税1%）に引き上げられた。地方消費税はこのタイミングで新設。

#消費税5%#値上げ

影響: 値上げの直接要因として広範囲な小売・サービス価格に転嫁。同年秋以降の金融危機と相まって、日本がデフレ局面に入る転換点とも評価される。
1995-04-19 マクロ

1ドル79.75円、変動相場制以降の円最高値 — 1995年4月19日、東京外国為替市場で1ドル＝79.75円を記録。1973年の変動相場制移行以降の円最高値となった。背景には日米貿易摩擦と米国の弱いドル政策があり、日銀は史上最大規模の為替介入を実施。同年9月には100円台まで戻した。

#為替#円高

影響: 輸入品の円建てコストが急減し、輸入消費・海外旅行が活発化。輸出企業は深刻な円高不況に直面。
1995 ¥210 → ¥130 改定 Δ -80

130円への大幅値下げ — 藤田田社長による低価格戦略。210→130円。バブル崩壊後のデフレ対応。

理由: バブル崩壊後の長期デフレと顧客の節約志向に対応。藤田田社長の低価格戦略本格化。

#バブル崩壊#デフレ

「1995年には130円と大幅に値下げされ、2002年には当初の80円へと戻し、一時は59円というキャンペーン価格の破格な時期もありました」 — ねとらぼ（ITmedia） ↗

#値下げ#デフレ戦略
1991 マクロ

バブル崩壊（株価・地価下落） — 日経平均は1989年12月29日の38,915円をピークに1990年に入って下落開始。1990年4月には28,002円まで4ヶ月で28%下落。1991年から地価も下落に転じ、経済企画庁は1992年に景気下降入りを公表。土地資産は1990年末の約2,456兆円から2006年末には約1,228兆円へ半減した。

#バブル崩壊#デフレ

影響: 資産デフレとその後の長期デフレ・所得停滞の起点。消費・サービス価格の据え置きが続く時代に。
1989-04-01 マクロ

消費税3%導入 — 1988年12月可決の消費税法に基づき、1989年4月1日に税率3%の消費税が日本で初めて導入された。竹下登内閣の下、高齢化社会への財源確保を目的に創設。導入当時は強い反対運動も発生した。

#消費税3%#値上げ

影響: ほぼ全品目に3%の税負担が上乗せされ、外食・小売・サービス価格の改定要因に。1980年代終盤の小売価格表示に大きな転換をもたらした。
1985 ¥210 改定

半世紀で最高 210円到達 — オイルショック後の物価上昇を経て、ハンバーガー単品が約半世紀で最高の210円に。

#インフレ#原材料高

「オイルショックを経て1985年にはこの約半世紀で最高の210円に達した」 — 日本経済新聞 ↗

#最高値#オイルショック後
1979 マクロ

第2次石油危機（イラン革命） — 1978年末からのイラン革命でイラン産原油の供給が途絶。アラビアンライト原油のスポット価格は1978年9月の12.8ドル/バレルから1980年11月には42.8ドル/バレルへ約3.3倍に高騰。日本では省エネ・産業構造転換が進んでいたため第1次ほどではなかったが物価が再上昇。

#インフレ#原油#イラン革命

影響: ガソリン・灯油・電気料金などエネルギー価格に直撃。多くの食品・日用品の値上げ要因となった。
1973-10 マクロ

第1次石油危機（狂乱物価） — 1973年10月6日に勃発した第四次中東戦争を機にOPECが原油公示価格を引き上げ、世界的な原油高騰が発生。日本では消費者物価が1974年に23.2%、卸売物価が31.4%上昇し狂乱物価と呼ばれた。1974年の実質GDPは戦後初のマイナス成長となり、高度経済成長期が終焉した。

#インフレ#原油#狂乱物価

影響: 食料品・エネルギー・日用品の広範囲な値上げ。トイレットペーパー騒動など物資パニックも発生。戦後初めて二桁インフレを経験。
1973-02-14 マクロ

円が変動相場制へ移行 — 1973年2月14日、スミソニアン体制下の固定為替（1ドル308円）が再度のドル切り下げで崩壊し、円は変動相場制へ移行。初日は1ドル271円台で取引開始。1976年のキングストン協定で変動相場制が正式承認された。

#為替#変動相場

影響: 為替が市場決定型に変わり、輸入物価が為替変動に直接連動する時代に。以後の円高・円安局面が物価改定の主要因に。
1971-08-15 マクロ

ニクソンショック（金ドル兌換停止） — 1971年8月15日、ニクソン米大統領がドルと金の兌換停止と輸入課徴金10%を発表。ブレトンウッズ体制が崩壊し、1ドル360円の固定相場は終了。同年12月のスミソニアン協定で1ドル308円に切り下げ。

#為替#ブレトンウッズ

影響: 22年続いた固定為替の終焉。輸入物価・輸出企業の収益構造の前提が崩れ、長期円高トレンドの起点となった。
1971 ¥80 発売

銀座1号店オープン — 日本マクドナルド第1号店が銀座三越にオープン。ハンバーガー80円、チーズバーガー100円でスタート。

「1971年の開店時、ハンバーガーは80円、チーズバーガーは100円でスタート」 — 日本経済新聞 ↗

#発売#1号店

年代別フル価格表

マクドナルドハンバーガーの年代別価格一覧

年	価格	前回比	出来事
1971	¥80	—	銀座1号店オープン時の発売価格。
1985	¥210	▲+130（+162.5%）	約半世紀で最高値。オイルショック後の物価上昇期。
1995	¥130	▼-80（-38.1%）	大幅値下げ。バブル崩壊後のデフレ対応。
2000-02	¥65	▼-65（-50.0%）	平日半額キャンペーン。130→65円。
2002-08	¥59	▼-6（-9.2%）	史上最安値。キャンペーン価格59円。
2007	¥100	▲+41（+69.5%）	100円定着。デフレ時代の象徴的価格。
2019	¥110	▲+10（+10.0%）	消費税10%対応含む長期100円台維持。
2022-03	¥130	▲+20（+18.2%）	値上げで130円台へ。
2022-09	¥150	▲+20（+15.4%）	同年内2度目の値上げ。
2024-01-16	¥170	▲+20（+13.3%）	店頭価格170円改定。
2025-03-12	¥190	▲+20（+11.8%）	10〜30円改定。ハンバーガー170→190円。