カップヌードル（レギュラー）の価格推移 $CUPNOODLE

Name: $CUPNOODLE｜カップヌードル（レギュラー）の年代別価格データ
Creator: ねだんチャート
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★★ 推定含む

基準日 2026-04-01

¥248

▲ +148.0% 1971-09 から ▲ +12 vs 2023-06

価格推移 $CUPNOODLE 1971-09 → 2026-04-01

6 events

値上げ／値下げマクロ・政策商品・販促発売その他

最高値

¥248

2026-04-01

最安値

¥100

1971-09

1971-09 から

+148.0%

基準 ¥100

改定回数

データ点 11

One-Coin Index ¥500 basis

0.50

248 ÷ 500 = 0.496

0 0.5 1.0 1.5

○ ワンコイン圏内

銘柄メモ

銘柄について

日清食品『カップヌードル』レギュラーサイズ(78g)の希望小売価格(税抜)推移。1971年9月発売、当時の即席袋麺が30円前後の中100円という強気価格設定。1974年オイルショック直後の130円値上げが国会で取り上げられ翌月120円へ引下げという異例の経緯を持つ。2008年に17年ぶりの170円値上げ以降、2022年・2023年・2026年と毎年のように改定。1971年100円から2026年248円へ、約55年で2.48倍。

時系列

価格改定の年表

23 records

2026-04-01 ¥236 → ¥248 改定 Δ +12

248円・約2.5倍突破 — 236→248円。1971年100円から55年で約2.48倍。物価の鏡として注目される定番品。

理由: 原材料・エネルギー・物流費の継続的高騰。

#原材料高#エネルギー高#物流費高騰#インフレ

#値上げ#毎年改定#歴史的高値
2024-12 マクロ

2024年食品値上げ累計1万2520品目 — 帝国データバンクの食品主要195社調査によると、2024年の飲食料品値上げは累計12,520品目。2023年の32,396品目に比べ約6割減少したが、依然として高水準。値上げ要因は原材料高92.7%、物流費68.6%、円安28.4%、人件費26.7%（複数回答）。平均値上げ率は17%。

#原材料高#円安#値上げ

影響: 個別銘柄（ガリガリ君、ビッグマック、コカ・コーラ等）の改定理由として直接参照可能な俯瞰指標。
2023 マクロ

2023年CPI 3.1%上昇、41年ぶりの伸び — 総務省統計局によると、2023年の生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）は前年比3.1%上昇し、第2次石油危機の1982年（同2.7%）以来41年ぶりの上昇率となった。生鮮食品・エネルギーを除く（コアコア）は4.0%上昇で42年ぶり。原材料高・円安・人件費が要因。

#インフレ#値上げ

影響: 値上げを許容する社会的合意が形成され、賃上げ要求と相互強化。家計の実質賃金は長期間マイナス圏で推移。
2022-10-20 マクロ

1ドル150円台、32年ぶり円安、為替介入実施 — 2022年10月20日、円相場が1ドル150円台に到達。1990年8月以来32年ぶりの安値。10月21日には151円90銭台まで下落。財務省は10月21日と24日に円買い・ドル売り介入を実施。21日の介入額5兆6,202億円は1日あたりの円買い介入として過去最大。

#円安#原材料高

影響: 輸入物価が急騰し、食品・エネルギーを中心に2022-2023年の値上げラッシュの直接要因に。化粧品・家電・輸入食品の値上げが多発。
2022-06 ¥193 → ¥214 改定 Δ +21

ウクライナ侵攻・円安で214円 — 193→214円(+21円、約11%)。ロシアによるウクライナ侵攻・歴史的円安・小麦高騰のトリプルパンチ。

理由: ウクライナ侵攻による小麦・エネルギー高騰と円安進行のダブルパンチを企業努力で吸収しきれず。

#小麦高騰#円安#ウクライナ侵攻#エネルギー高

#値上げ#20円超

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2019-10-01 マクロ

消費税10%・軽減税率8%導入 — 2019年10月1日、消費税率が8%から10%に引き上げられた。同時に、酒類・外食を除く飲食料品と週2回以上発行の定期購読新聞に税率8%の軽減税率制度が初めて導入された。

#消費税10%#軽減税率

影響: 持ち帰り（軽減8%）と店内飲食（標準10%）の二段表示が外食・小売現場に定着。価格表示の総額表示義務化（2021年4月）にもつながった。
2014-04-01 マクロ

消費税 5% → 8% へ引き上げ — 17年ぶりの消費税率引き上げ。1997年4月以来の改定で、3→5→8%という段階のうち2段階目。外食・小売・サービス業の多くが2014年3月末〜4月にかけて改定に踏み切った。

#消費税8%#値上げ

影響: 外食・飲料・テーマパーク等を中心に、税率改定に合わせた値上げが広範に発生。
2013-04-04 マクロ

量的・質的金融緩和（異次元緩和）導入 — 2013年4月4日、黒田東彦総裁の下で日本銀行が量的・質的金融緩和を導入。金融市場調節の操作目標を無担保コールレートからマネタリーベースに変更し、マネタリーベースを年60-70兆円、長期国債を年50兆円ペースで増加させる方針を決定。黒田バズーカと呼ばれた。

#円安#インフレ

影響: 円安・株高が一気に進行し、輸入価格上昇を通じて広範囲な値上げを誘発。デフレ脱却の名の下に値上げを是とする世論形成が進んだ。
2013-01-22 マクロ

アベノミクス開始（政府・日銀共同声明、物価2%目標） — 2013年1月22日、政府と日本銀行が共同声明を公表し、消費者物価指数で前年比2%の物価安定目標を導入。第2次安倍政権が掲げる三本の矢（大胆な金融政策・機動的な財政政策・成長戦略）のうち、金融政策面の起点となった。

#デフレ#インフレ

影響: 物価2%目標により値上げを許容する政策スタンスへ転換。円安・株高が進行し、輸入品の値上げが順次発生。
2011-03-11 マクロ

東日本大震災（サプライチェーン途絶） — 2011年3月11日のマグニチュード9.0の地震・津波・原発事故により、東北地方の工場停止が全国・海外のサプライチェーンに波及。3月の鉱工業生産は前月比-15.5%と統計開始以来最大の落ち込み。

#東日本大震災#エネルギー高

影響: 自動車・電子部品の供給制約が世界の生産活動に影響。電力不足と計画停電で営業時間短縮・値上げが多数発生。原発停止に伴う火力発電燃料費増で電気料金が長期上昇基調へ。
2008-09-15 マクロ

リーマンショック（世界金融危機） — 2008年9月15日に米投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻。日経平均は9月12日の12,214円から10月28日には7,000円割れまで急落。円が急騰し12月までの3ヶ月で実効為替レートは24%上昇。失業率は4%→5.4%へ。

#リーマンショック#円高

影響: 円高により輸入品コストが低下する一方、外需減少で広範囲な賃下げ・価格据え置きが進行。日本は主要先進国中最大のGDP減少を経験。
2008-07-11 マクロ

NY原油WTIが史上最高値147.27ドル/バレル — 2008年7月11日、ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のWTI原油価格が1バレル147.27ドルに達し、史上最高値を記録した。中東情勢、新興国の需要拡大、サブプライムローン問題後の投機資金流入が背景。同年12月には30ドル台前半まで急落。

#原材料高#エネルギー高

影響: ガソリン・灯油・石油由来製品（プラスチック、樹脂、化学品）の値上げ要因。輸入小麦・食用油の高騰と合わせて2008年の食料品値上げラッシュを生んだ。
2008-01 ¥155 → ¥170 改定 Δ +15

17年ぶり値上げで170円 — リーマンショック前夜、小麦価格高騰を引き金に約17年ぶり値上げ。+15円。

理由: 中国など新興国の需要拡大とバイオ燃料ブームによるトウモロコシへの転作で小麦・パーム油・包装資材が急騰。

#原材料高#小麦高騰

#値上げ#17年ぶり
1997-04-01 マクロ

消費税率5%へ引上げ — 橋本龍太郎内閣下、1997年4月1日に消費税率が3%から5%（うち地方消費税1%）に引き上げられた。地方消費税はこのタイミングで新設。

#消費税5%#値上げ

影響: 値上げの直接要因として広範囲な小売・サービス価格に転嫁。同年秋以降の金融危機と相まって、日本がデフレ局面に入る転換点とも評価される。
1995-04-19 マクロ

1ドル79.75円、変動相場制以降の円最高値 — 1995年4月19日、東京外国為替市場で1ドル＝79.75円を記録。1973年の変動相場制移行以降の円最高値となった。背景には日米貿易摩擦と米国の弱いドル政策があり、日銀は史上最大規模の為替介入を実施。同年9月には100円台まで戻した。

#為替#円高

影響: 輸入品の円建てコストが急減し、輸入消費・海外旅行が活発化。輸出企業は深刻な円高不況に直面。
1989-04-01 マクロ

消費税3%導入 — 1988年12月可決の消費税法に基づき、1989年4月1日に税率3%の消費税が日本で初めて導入された。竹下登内閣の下、高齢化社会への財源確保を目的に創設。導入当時は強い反対運動も発生した。

#消費税3%#値上げ

影響: ほぼ全品目に3%の税負担が上乗せされ、外食・小売・サービス価格の改定要因に。1980年代終盤の小売価格表示に大きな転換をもたらした。
1979 マクロ

第2次石油危機（イラン革命） — 1978年末からのイラン革命でイラン産原油の供給が途絶。アラビアンライト原油のスポット価格は1978年9月の12.8ドル/バレルから1980年11月には42.8ドル/バレルへ約3.3倍に高騰。日本では省エネ・産業構造転換が進んでいたため第1次ほどではなかったが物価が再上昇。

#インフレ#原油#イラン革命

影響: ガソリン・灯油・電気料金などエネルギー価格に直撃。多くの食品・日用品の値上げ要因となった。
1974-02 ¥130 → ¥120 政策 Δ -10

国会指導で120円へロールバック — 国会で即席麺の値上げが取り上げられ、政府の行政指導により130→120円へ引下げ。

理由: 狂乱物価への政府対応の一環、政治的圧力による異例の値下げ。

「カップヌードルも74年1月に130円に初めての値上げに踏み切った。ところが、反発を買う。日清食品は翌2月に120円への引き下げを発表」 — 西日本新聞 ↗

#値下げ#政府圧力
1974-01 ¥100 → ¥130 改定 Δ +30

オイルショック対応で130円 — 第一次オイルショック後の狂乱物価を受け、100→130円へ初値上げ。

理由: 1973年10月の第四次中東戦争に端を発した第一次オイルショックによる原材料・物流コストの急騰。

#原材料高#オイルショック1973

#値上げ#オイルショック
1973-10 マクロ

第1次石油危機（狂乱物価） — 1973年10月6日に勃発した第四次中東戦争を機にOPECが原油公示価格を引き上げ、世界的な原油高騰が発生。日本では消費者物価が1974年に23.2%、卸売物価が31.4%上昇し狂乱物価と呼ばれた。1974年の実質GDPは戦後初のマイナス成長となり、高度経済成長期が終焉した。

#インフレ#原油#狂乱物価

影響: 食料品・エネルギー・日用品の広範囲な値上げ。トイレットペーパー騒動など物資パニックも発生。戦後初めて二桁インフレを経験。
1973-02-14 マクロ

円が変動相場制へ移行 — 1973年2月14日、スミソニアン体制下の固定為替（1ドル308円）が再度のドル切り下げで崩壊し、円は変動相場制へ移行。初日は1ドル271円台で取引開始。1976年のキングストン協定で変動相場制が正式承認された。

#為替#変動相場

影響: 為替が市場決定型に変わり、輸入物価が為替変動に直接連動する時代に。以後の円高・円安局面が物価改定の主要因に。
1971-09-18 発売

カップヌードル発売 — 日清食品が世界初のカップ麺として発売。当時の即席袋麺が30円前後の中、希望小売価格100円という強気の価格設定。

「発売に漕ぎ着けたのは約５年後の1971年９月のこと。カップが商品のパッケージとなり、お鍋の代わりの調理器にもなる」 — Newsweek 日本版 ↗

#発売#業態革新
1971-08-15 マクロ

ニクソンショック（金ドル兌換停止） — 1971年8月15日、ニクソン米大統領がドルと金の兌換停止と輸入課徴金10%を発表。ブレトンウッズ体制が崩壊し、1ドル360円の固定相場は終了。同年12月のスミソニアン協定で1ドル308円に切り下げ。

#為替#ブレトンウッズ

影響: 22年続いた固定為替の終焉。輸入物価・輸出企業の収益構造の前提が崩れ、長期円高トレンドの起点となった。