牛丼並盛の価格推移 $GYUDON

Name: $GYUDON｜牛丼 並盛の年代別価格データ
Creator: ねだんチャート
License: https://nedan-chart.com/about/data-policy/

★★ 推定含む

基準日 2026

¥498

▲ +24.5% 1990 から ▲ +0 vs 2024-07-29

価格推移 $GYUDON 1990 → 2026

8 events

値上げ／値下げマクロ・政策商品・販促発売その他

最高値

¥498

2024-07-29

最安値

¥280

2001

1990 から

+24.5%

基準 ¥400

改定回数

データ点 7

One-Coin Index ¥500 basis

1.00

498 ÷ 500 = 0.996

0 0.5 1.0 1.5

○ ワンコイン圏内

銘柄メモ

銘柄について

吉野家牛丼並盛の値段、34年で¥400→¥498（+24.5%、CAGR +0.65%）。1990年¥400、2001年「価格破壊」¥280、2024年¥498。デフレ・インフレを最も雄弁に語る牛丼並盛の価格推移と値上げ歴史を、500円の壁とともに年代別チャートで。

時系列

価格改定の年表

20 records

2025-04-10 改定

大盛値上げ・並盛は据え置き — 大盛696→740円。並盛498円・朝食メニュー据え置き。

理由: 並盛498円の心理的価格帯を維持して集客を死守、大盛など派生メニューでコスト上昇分を吸収。

#原材料高#人件費高騰

「牛丼大盛の税込み価格は店内飲食で696円から740円に上がる。主力商品である並盛は498円のまま据え置く。」 — 日本経済新聞 ↗

#値上げ#並盛据え置き
2024-12 マクロ

2024年食品値上げ累計1万2520品目 — 帝国データバンクの食品主要195社調査によると、2024年の飲食料品値上げは累計12,520品目。2023年の32,396品目に比べ約6割減少したが、依然として高水準。値上げ要因は原材料高92.7%、物流費68.6%、円安28.4%、人件費26.7%（複数回答）。平均値上げ率は17%。

#原材料高#円安#値上げ

影響: 個別銘柄（ガリガリ君、ビッグマック、コカ・コーラ等）の改定理由として直接参照可能な俯瞰指標。
2024-07-29 ¥468 → ¥498 改定 Δ +30

498円へ4年連続値上げ — 店内税込498円。500円の手前で踏みとどまる。

理由: 原材料価格高騰や物流費・人件費の上昇が長期化していることを受け、品質維持のため改定。

#原材料高#物流費高騰#人件費高騰#円安

「原材料価格高騰や物流費、人件費の上昇が長期化していることを受け、現在の品質を維持しながら安定した商品の提供を続けていくために、商品の価格を改定することといたしました。」 — 株式会社吉野家 ↗

#値上げ#30円超#業界横並び
2024-07-03 マクロ

春闘賃上げ率5.10%（33年ぶり5%超）+ 最賃過去最大引上げ — 連合の最終集計（2024年7月3日発表）によると、2024年春闘の平均賃上げ率は5.10%（前年差+1.52pt）、月平均15,281円。1991年以来33年ぶりに5%を超えた。並行して2024年度の最低賃金は全国加重平均51円引上げで1,055円となり、目安制度開始（昭和53年度）以来最大の引上げ幅。

#人件費高騰#インフレ

影響: 賃金原資の拡大により企業が値上げを実施しやすくなる構造を後押し。一方で人件費上昇が更なる値上げの源泉に。
2023 ¥468 改定

円安・小麦高で468円へ — 30年ぶり高値圏。並盛が400円台後半に。

理由: 円安と原材料・物流費・人件費上昇を吸収しきれず改定。

#円安#原材料高#物流費高騰#人件費高騰

#値上げ

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2023 ¥468 マクロ

2023年CPI 3.1%上昇、41年ぶりの伸び — 総務省統計局によると、2023年の生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）は前年比3.1%上昇し、第2次石油危機の1982年（同2.7%）以来41年ぶりの上昇率となった。生鮮食品・エネルギーを除く（コアコア）は4.0%上昇で42年ぶり。原材料高・円安・人件費が要因。

#インフレ#値上げ

影響: 値上げを許容する社会的合意が形成され、賃上げ要求と相互強化。家計の実質賃金は長期間マイナス圏で推移。
2022-10-20 マクロ

1ドル150円台、32年ぶり円安、為替介入実施 — 2022年10月20日、円相場が1ドル150円台に到達。1990年8月以来32年ぶりの安値。10月21日には151円90銭台まで下落。財務省は10月21日と24日に円買い・ドル売り介入を実施。21日の介入額5兆6,202億円は1日あたりの円買い介入として過去最大。

#円安#原材料高

影響: 輸入物価が急騰し、食品・エネルギーを中心に2022-2023年の値上げラッシュの直接要因に。化粧品・家電・輸入食品の値上げが多発。
2019-10-01 マクロ

消費税10%・軽減税率8%導入 — 2019年10月1日、消費税率が8%から10%に引き上げられた。同時に、酒類・外食を除く飲食料品と週2回以上発行の定期購読新聞に税率8%の軽減税率制度が初めて導入された。

#消費税10%#軽減税率

影響: 持ち帰り（軽減8%）と店内飲食（標準10%）の二段表示が外食・小売現場に定着。価格表示の総額表示義務化（2021年4月）にもつながった。
2019 ¥387 改定

原材料高で387円へ — 牛肉・玉ねぎ高騰を受け改定。

#原材料高#消費税10%

#値上げ
2014-04-01 マクロ

消費税 5% → 8% へ引き上げ — 17年ぶりの消費税率引き上げ。1997年4月以来の改定で、3→5→8%という段階のうち2段階目。外食・小売・サービス業の多くが2014年3月末〜4月にかけて改定に踏み切った。

#消費税8%#値上げ

影響: 外食・飲料・テーマパーク等を中心に、税率改定に合わせた値上げが広範に発生。
2014 ¥280 → ¥300 マクロ Δ +20

消費税8%対応で300円 — 増税分を価格転嫁。

#消費税8%

#値上げ
2008-09-15 マクロ

リーマンショック（世界金融危機） — 2008年9月15日に米投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻。日経平均は9月12日の12,214円から10月28日には7,000円割れまで急落。円が急騰し12月までの3ヶ月で実効為替レートは24%上昇。失業率は4%→5.4%へ。

#リーマンショック#円高

影響: 円高により輸入品コストが低下する一方、外需減少で広範囲な賃下げ・価格据え置きが進行。日本は主要先進国中最大のGDP減少を経験。
2008-07-11 マクロ

NY原油WTIが史上最高値147.27ドル/バレル — 2008年7月11日、ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のWTI原油価格が1バレル147.27ドルに達し、史上最高値を記録した。中東情勢、新興国の需要拡大、サブプライムローン問題後の投機資金流入が背景。同年12月には30ドル台前半まで急落。

#原材料高#エネルギー高

影響: ガソリン・灯油・石油由来製品（プラスチック、樹脂、化学品）の値上げ要因。輸入小麦・食用油の高騰と合わせて2008年の食料品値上げラッシュを生んだ。
2004-02-11 社会

BSEで牛丼販売一時休止 — 米国産牛肉輸入停止により、在庫尽きる2月11日で販売を中断。

理由: 2003年12月の米国BSE発生を受け米国産牛肉の輸入が全面停止。米国産依存だった吉野家は牛丼提供を中断、豚丼などへ切替。

#原材料高

「BSE問題で米国産牛肉が輸入禁止に吉野家とすき家の明暗が分かれた日」 — ライブドアニュース ↗

#販売休止#BSE
2001 ¥400 → ¥280 改定 Δ -120

価格破壊で280円へ — 280円キャンペーンで歴史的安値。デフレ象徴。

理由: デフレ進行下で集客テコ入れ。すき家の先行値下げに追随し第一次牛丼戦争が勃発。

#デフレ

「吉野家会長うまい、安いを取り戻す並盛り280円へ値下げ」 — 東洋経済新報社 ↗

#値下げ#デフレ
1997-11 マクロ

山一證券自主廃業・拓銀破綻（97年金融危機） — 1997年11月3日に三洋証券が会社更生法適用申請、11月17日に北海道拓殖銀行が経営破綻、11月24日に四大証券の山一證券が自主廃業を発表。山一の負債は3兆円超、簿外債務（飛ばし）が背景にあった。

#金融危機#デフレ

影響: 金融機関の連鎖破綻で信用収縮が発生し、消費・投資が萎縮。デフレ進行の重要なきっかけとなった。
1997-04-01 マクロ

消費税率5%へ引上げ — 橋本龍太郎内閣下、1997年4月1日に消費税率が3%から5%（うち地方消費税1%）に引き上げられた。地方消費税はこのタイミングで新設。

#消費税5%#値上げ

影響: 値上げの直接要因として広範囲な小売・サービス価格に転嫁。同年秋以降の金融危機と相まって、日本がデフレ局面に入る転換点とも評価される。
1991 マクロ

バブル崩壊（株価・地価下落） — 日経平均は1989年12月29日の38,915円をピークに1990年に入って下落開始。1990年4月には28,002円まで4ヶ月で28%下落。1991年から地価も下落に転じ、経済企画庁は1992年に景気下降入りを公表。土地資産は1990年末の約2,456兆円から2006年末には約1,228兆円へ半減した。

#バブル崩壊#デフレ

影響: 資産デフレとその後の長期デフレ・所得停滞の起点。消費・サービス価格の据え置きが続く時代に。
1990 ¥400 改定

並盛400円スタート — バブル末期。

#バブル崩壊

#価格水準
1989-04-01 マクロ

消費税3%導入 — 1988年12月可決の消費税法に基づき、1989年4月1日に税率3%の消費税が日本で初めて導入された。竹下登内閣の下、高齢化社会への財源確保を目的に創設。導入当時は強い反対運動も発生した。

#消費税3%#値上げ

影響: ほぼ全品目に3%の税負担が上乗せされ、外食・小売・サービス価格の改定要因に。1980年代終盤の小売価格表示に大きな転換をもたらした。