映画館一般大人料金（TOHOシネマズ）の価格推移 $MOVIE

Name: $MOVIE｜映画館 一般大人料金（TOHOシネマズ）の年代別価格データ
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★★ 推定含む

基準日 2026-05-13

¥2,000

▲ +17.6% 1990 から ▲ +0 vs 2023-06-01

価格推移 $MOVIE 1990 → 2026-05-13

6 events

値上げ／値下げマクロ・政策商品・販促発売その他

最高値

¥2,000

2023-06-01

最安値

¥1,700

1990

1990 から

+17.6%

基準 ¥1,700

改定回数

データ点 6

One-Coin Index ¥500 basis

4.00

2000 ÷ 500 = 4.000

0 0.5 1.0 1.5

● ワンコイン圏外

銘柄メモ

銘柄について

TOHOシネマズの一般大人料金推移。日本の映画館料金は1990年代半ばに業界横並びで1,800円に統一されて以降、四半世紀据置に近い緩やかな上昇。1990年1,600円→2023年2,000円という33年で1.25倍は『失われた30年』の象徴とも言われ、米国のシネコン($15相当)と比較しても物価上昇率を下回る上昇に留まる。2019年6月に1,800→1,900円、2023年6月に1,900→2,000円とそれぞれ100円ずつ値上げ。

時系列

価格改定の年表

17 records

2024-12 マクロ

2024年食品値上げ累計1万2520品目 — 帝国データバンクの食品主要195社調査によると、2024年の飲食料品値上げは累計12,520品目。2023年の32,396品目に比べ約6割減少したが、依然として高水準。値上げ要因は原材料高92.7%、物流費68.6%、円安28.4%、人件費26.7%（複数回答）。平均値上げ率は17%。

#原材料高#円安#値上げ

影響: 個別銘柄（ガリガリ君、ビッグマック、コカ・コーラ等）の改定理由として直接参照可能な俯瞰指標。
2024-07-03 マクロ

春闘賃上げ率5.10%（33年ぶり5%超）+ 最賃過去最大引上げ — 連合の最終集計（2024年7月3日発表）によると、2024年春闘の平均賃上げ率は5.10%（前年差+1.52pt）、月平均15,281円。1991年以来33年ぶりに5%を超えた。並行して2024年度の最低賃金は全国加重平均51円引上げで1,055円となり、目安制度開始（昭和53年度）以来最大の引上げ幅。

#人件費高騰#インフレ

影響: 賃金原資の拡大により企業が値上げを実施しやすくなる構造を後押し。一方で人件費上昇が更なる値上げの源泉に。
2023-06-01 ¥1,900 → ¥2,000 改定 Δ +100

2,000円台に突入 — 1,900→2,000円。コロナで疲弊した経営にエネルギー高・人件費高・キャッシュレス導入コストが追い打ち。

理由: エネルギー価格高騰や円安による仕入れコスト上昇、人件費中心の運営コスト増、各種設備投資負担増を企業努力で吸収しきれず。

#エネルギー高#円安#人件費高騰

「キャッシュレス決済やモバイルチケットの導入に伴う投資、エネルギー資源の価格上昇、アルバイト人件費の上昇など、経営努力のみでは対応できない状況」 — 映画ナタリー ↗

#値上げ#2000円台#コロナ後
2023 マクロ

2023年CPI 3.1%上昇、41年ぶりの伸び — 総務省統計局によると、2023年の生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）は前年比3.1%上昇し、第2次石油危機の1982年（同2.7%）以来41年ぶりの上昇率となった。生鮮食品・エネルギーを除く（コアコア）は4.0%上昇で42年ぶり。原材料高・円安・人件費が要因。

#インフレ#値上げ

影響: 値上げを許容する社会的合意が形成され、賃上げ要求と相互強化。家計の実質賃金は長期間マイナス圏で推移。
2020 社会

コロナで観客動員数激減 — 緊急事態宣言下で映画館の長期休業・座席間引きが続き、観客動員数は前年比45%にまで激減。

#コロナ#緊急事態宣言

#減収#コロナ

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2019-10-01 マクロ

消費税10%・軽減税率8%導入 — 2019年10月1日、消費税率が8%から10%に引き上げられた。同時に、酒類・外食を除く飲食料品と週2回以上発行の定期購読新聞に税率8%の軽減税率制度が初めて導入された。

#消費税10%#軽減税率

影響: 持ち帰り（軽減8%）と店内飲食（標準10%）の二段表示が外食・小売現場に定着。価格表示の総額表示義務化（2021年4月）にもつながった。
2019-06-01 ¥1,800 → ¥1,900 改定 Δ +100

TOHO 24年ぶりに1,900円へ — TOHOシネマズが業界に先駆け1,800→1,900円へ100円値上げ。他社も追随。

理由: 消費税10%引上げを目前に控え、長年据置だった料金体系の見直しが急務に。

#消費税10%

#値上げ#24年ぶり
2014-04-01 マクロ

消費税8%対応も1,800円据置 — 消費税5→8%引上げを各社が吸収。一般料金1,800円は変わらず。

#消費税8%

#据置#消費税対応
2014-04-01 マクロ

消費税 5% → 8% へ引き上げ — 17年ぶりの消費税率引き上げ。1997年4月以来の改定で、3→5→8%という段階のうち2段階目。外食・小売・サービス業の多くが2014年3月末〜4月にかけて改定に踏み切った。

#消費税8%#値上げ

影響: 外食・飲料・テーマパーク等を中心に、税率改定に合わせた値上げが広範に発生。
2011-03-11 マクロ

東日本大震災（サプライチェーン途絶） — 2011年3月11日のマグニチュード9.0の地震・津波・原発事故により、東北地方の工場停止が全国・海外のサプライチェーンに波及。3月の鉱工業生産は前月比-15.5%と統計開始以来最大の落ち込み。

#東日本大震災#エネルギー高

影響: 自動車・電子部品の供給制約が世界の生産活動に影響。電力不足と計画停電で営業時間短縮・値上げが多数発生。原発停止に伴う火力発電燃料費増で電気料金が長期上昇基調へ。
1997-11 マクロ

山一證券自主廃業・拓銀破綻（97年金融危機） — 1997年11月3日に三洋証券が会社更生法適用申請、11月17日に北海道拓殖銀行が経営破綻、11月24日に四大証券の山一證券が自主廃業を発表。山一の負債は3兆円超、簿外債務（飛ばし）が背景にあった。

#金融危機#デフレ

影響: 金融機関の連鎖破綻で信用収縮が発生し、消費・投資が萎縮。デフレ進行の重要なきっかけとなった。
1997-04-01 マクロ

消費税率5%へ引上げ — 橋本龍太郎内閣下、1997年4月1日に消費税率が3%から5%（うち地方消費税1%）に引き上げられた。地方消費税はこのタイミングで新設。

#消費税5%#値上げ

影響: 値上げの直接要因として広範囲な小売・サービス価格に転嫁。同年秋以降の金融危機と相まって、日本がデフレ局面に入る転換点とも評価される。
1995 ¥1,700 → ¥1,800 改定 Δ +100

1,800円で業界横並び統一 — 1990年代半ばに大手シネコン各社が一般料金1,800円で横並び統一。以降長期据置時代へ。

#値上げ#業界横並び
1990 ¥1,700 改定

1990年・一般1,700円時代 — 1991年3月号ロードショー誌の特集『映画入場料金は高いか安いか？』掲載の当時料金1,600〜1,700円。30年で200→1,600円と8倍に上昇した直後の水準。

#バブル崩壊

「1960年から1990年の30年間で200円から1600円に上昇したが、1990年から2023年の33年間では1600円から2000円、わずか1.25倍」 — 集英社オンライン ↗

#価格水準
1989-04-01 マクロ

消費税3%導入 — 1988年12月可決の消費税法に基づき、1989年4月1日に税率3%の消費税が日本で初めて導入された。竹下登内閣の下、高齢化社会への財源確保を目的に創設。導入当時は強い反対運動も発生した。

#消費税3%#値上げ

影響: ほぼ全品目に3%の税負担が上乗せされ、外食・小売・サービス価格の改定要因に。1980年代終盤の小売価格表示に大きな転換をもたらした。
1979 マクロ

第2次石油危機（イラン革命） — 1978年末からのイラン革命でイラン産原油の供給が途絶。アラビアンライト原油のスポット価格は1978年9月の12.8ドル/バレルから1980年11月には42.8ドル/バレルへ約3.3倍に高騰。日本では省エネ・産業構造転換が進んでいたため第1次ほどではなかったが物価が再上昇。

#インフレ#原油#イラン革命

影響: ガソリン・灯油・電気料金などエネルギー価格に直撃。多くの食品・日用品の値上げ要因となった。
1973-10 マクロ

第1次石油危機（狂乱物価） — 1973年10月6日に勃発した第四次中東戦争を機にOPECが原油公示価格を引き上げ、世界的な原油高騰が発生。日本では消費者物価が1974年に23.2%、卸売物価が31.4%上昇し狂乱物価と呼ばれた。1974年の実質GDPは戦後初のマイナス成長となり、高度経済成長期が終焉した。

#インフレ#原油#狂乱物価

影響: 食料品・エネルギー・日用品の広範囲な値上げ。トイレットペーパー騒動など物資パニックも発生。戦後初めて二桁インフレを経験。